米国の広告主を対象にした２つの調査結果がこのほど、相次いでリリースされた。
調査会社Advertiser PerceptionsとテグナのOTT/CTV 広告部門Premionが３月、全米151広告主を対象に行った調査で、2022年は各ブランドがCTVへの広告予算を平均22％増額することが明らかとなった。調査に回答した84％の広告主が、OTT/CTV広告がリニアTVのゴールデンタイム枠と同等、またはそれ以上に重要な価値があると答えており、OTTとともにCTVの注目度が向上している。そのほか、以下のような広告主の意識が明らかになった。
▷66％の広告主が、OTT/CTV広告予算を増やすために、デジタル、SNS、リニアTVから予算を移行すると答えた。そのうちの約半分は、広告予算そのものを増額するとも答えている▷OTT/CTV広告の予算を増額する理由に、56％が正確なターゲット機能を挙げている。また、70％近くの広告主が、リニアでは不可能なローカルレベルでのターゲット広告を、OTT/CTVでは可能だと指摘する▷約半数の広告主が、広告効果をインプレッションとブランド認知度で測っている。
一方、この調査が行われた翌４月には、Advertiser Perceptionsが全米300の広告主を対象にインフレの影響調査を行い、テレビ広告に投下する費用の縮小傾向が示された。
75％の広告主が、インフレの悪化とサプライチェーン問題が事業に悪影響をもたらしているとし、特に消費財、車、小売一般で顕著だった。結果、20％の広告主が広告予算を削減し、その削減率は平均で16％となっている。調査に参加した広告主の47％はCTV広告出稿を一時中断。同様に、44％がデジタルビデオ広告を、42％がリニアTV広告を中断した。多くの広告主は2022年度末から23年中に支出再開を予測しているが、インフレが落ち着き次第とする広告主が30％あった。
インフレの中で広告主各社が、新規顧客の開拓よりも、既存顧客に合ったメディアを介して、より効率的に利益を追求することにフォーカスをシフトしていることも、この調査結果で指摘されている。