米ディズニーの第３四半期（４－６月期）決算で、傘下の配信サービスDisney+、Hulu、ESPN+を合わせた全世界での有料契約者数が２億2,100万人を超えたと発表し、ついに総数でネットフリックスを追い越した。ネットフリックスは前四半期と比較してさらに100万人近い解約があり、総契約者数を２億2,070万人と報告している。
Disney+、Hulu、ESPN+を合わせた今期の新規契約者数は1,650万人。そのうちの1,440万人がDisney+だった。市場予測を大きく上回る結果となり、これでDisney+の契約者数は１億5,210万人（前年同時期比31％増）に。ESPN+は2,280万人（同53％増）、Huluは4,620万人（同８％増）と報告されている。Huluの内訳は、SVODが4,220万人と大部分を占め、Hulu Plus Live TVは400万人だった。
ただ、ディズニーは当初2024年までにDisney+だけで２億3,000万―２億6,000万人の契約者数を獲得するとの目標を掲げていたが、それは達成不可能とみて、新たに目標数を２億1,500万―２億4,500万人に修正することも発表された。インドの人気スポーツであるクリケットの中継権を失い、同国での契約増が見込めなくなったことが最大の理由だという。
契約者数は順調に増えているが、配信を含めたディズニーのDTC（Direct to Consumer）事業の損失も増えている。コンテンツ契約費や制作費などがかさみ、第３四半期は約10億ドルの記録的な損失が報告された。前年同時期から約３億ドル増だ。それでも、2024年までにDisney+を黒字に転換する計画は変わらず、今後Disney+には広告入りプランが追加されるほか、Hulu、ESPN+も利用料金の値上げを行う。
コードカットが進み、地上波やケーブルテレビが一様に苦戦する中で、ディズニーのリニアテレビ事業の第３四半期は順調に推移した。ABC、ESPN、FX、ディズニーチャンネル、ナショナルジオグラフィックほかで、売上合計額は約72億ドル（前年同時期比３％増）、営業利益は約25億ドル（同13％増）だった。
パンデミックから復活したテーマパーク事業も順調で、ディズニー全体としての今期の総売上は約215億ドル（前年同時期比26％）、営業利益は約36億ドル（同50％増）に。いずれも市場予測（総売上約210億ドル、営業利益約32億ドル）を上回っている。