人種や性別のダイバーシティ（多様化）が模索される米メディア業界で、従来の放送局よりも新たに台頭した配信業界の方が多様化が進んでいることが分かった。サンディエゴ州立大学の「テレビ・映画の女性に関する研究センター」が今秋発表した年次調査「Boxed In」で明らかにした。
2020―21年の女性の雇用比率を見ると、配信は制作が全体の30％、ディレクター31％、編集24％。地上波テレビ局は制作22％、ディレクター19％、編集15％と、いずれも配信より低かった。番組のキャスティングでも、配信は主役級の52％が女性だが、テレビは45％だった。「Boxed In」は1997年から毎年実施されており、業界でも信頼度が高い。今年の調査では地上波（ABC、CBS、Fox、NBC、CW）と配信（Amazon、Apple TV+、Disney+、Hulu、Netflix、Paramount+、Peacock）の番組から、ランダムに選出されたエピソードを比較した。
また、FCC（連邦通信委員会）も、放送局所有者に占める女性と少数民族の比率についての最新の報告書（19年データ）を発表した。報告書は２年に一度、各メディア企業から報告された所有者の性別、人種・民族を基に集計したもの。これによると、19年時点で地上波テレビ局所有者の65％が男性、８％が女性、その他（男女共同経営など）が27％だった。人種で見ると、白人76％、黒人２％、アジア人１％、その他20％。残り１％は米国先住民族やその他の人種となっている。