全米のSVODに対する2022年の消費者支出は総額303億ドル以上で、21年比で17.3%増との調査結果が、２月初旬に発表された。コンテンツ制作企業、配信プラットフォームなどで構成する団体、「デジタル・エンターテインメントグループ」（DEG、本部ロサンゼルス）によるもの。2021年は前年比20％増、2020年は同37％増で伸びの程度は多少減速しているものの、SVODは飽和状態にあらずというのがDEGの見方だ。
比較対象として、次のようなデータが示されている。
・2022年に北米で劇場公開された映画チケットの売上総額は73億6,000万ドル（Box Office Mojo調べ）。SVOD契約料総額303億ドルはこの約４倍に達する。
・北米の有料テレビ事業の収益は2027年までに、ピーク時だった14年の約半分となる530億ドル程度までに減る予測（Research and Markets調べ）
昨年４月にネットフリックスが初の契約者減少を報告して以来、業界は心理的な「配信不況」に陥っているが、これらと比較しても、SVODの勢いはまだ衰えていないというのがDEGの主張だ。
DEGは巨大レンタルビデオチェーン"ブロック・バスター"が、アメリカを中心に世界を席巻した時代から存在するエンタメ業界の団体。今回の調査結果で、VOD（ビデオオンデマンド）の売上は減少傾向にあると示している。2022年、アマゾンやグーグル、有料ケーブルテレビ経由でのVODへの支出は前年比14％減の16億ドル程度に。有料テレビの契約者もVODへの支出は減少させる一方で、その傾向が進めば進むほど、SVODのポテンシャルは高くなるとDEGは結論づけている。