東京2020オリンピックの米国内視聴者数は減ったものの、この大会が７月の地上波放送と配信の視聴需要を引き上げたと、ニールセンが今年５月から導入している月次データ「The Gauge」の結果で示された。伸び幅は小さいが、配信とともに地上波も視聴時間が増えたことは注目に値する。
The Gaugeは、地上波、ケーブル、配信、その他（ゲームなど）の４つのカテゴリーで総テレビ利用（TUT＝total usage of television）データを示し、相互比較している。７月は地上波視聴が全体の24％、配信が28％、ケーブルが38％、その他が10％だった。前月比でそれぞれ１ポイントずつ視聴者数を増やしたのが地上波と配信。ケーブルは２ポイント減だが、全体で最多の視聴時間を誇っている。その他は横ばいだった。
地上波と配信の視聴需要をけん引したのは、７月に入ってNBA決勝、MLBオールスター戦、そして東京五輪と相次いだ大型スポーツイベント。NBAプレーオフは７月に、それまでのケーブル局から地上波のABCに放送局が変わり、視聴者が移行した。NBCでは東京五輪中継が始まり、MLBオールスター戦はFOXが中継するなど「大型スポーツイベントのテレビ視聴への影響は常に強力」とニールセン。配信時間の増加も東京五輪の影響が大きく、ピーコックやユーチューブのハイライト映像で視聴時間を稼いだ。８月も引き続き、地上波と配信の伸びが予想される。