フェイクニュースを入手するのはテレビ......。総務省が発行する「令和３年版情報通信白書」に掲載された調査結果は、テレビ業界でほとんど話題になっていないようだ。フェイクニュースはソーシャルメディアの問題として語られることが多いためだろうか。しかしながら、テレビは決してフェイクニュースに無関係ではない。むしろその拡散に重要な役割を果たしていることが最近の研究から明らかになっている。
テレビはフェイクニュース「拡声器」
白書に掲載されているフェイクニュース（白書には偽情報と記載）とは、2020年春に広がった「トイレットペーパーは中国産が多いため、新型コロナの影響でトイレットペーパーが不足する」だ。このフェイクニュースを入手したメディアはテレビが1位で58.2％、2位はポータルサイトやソーシャルメディアによるニュース配信で27.2%、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）は3位の23.2％となっている。最初にフェイクニュースを入手したメディアでもテレビは39％と最も多くの割合を占めている。調査は、テレビがフェイクニュースの「拡声器」になっていることを示している。
このトイレットペーパー不足は、新聞やテレビではソーシャルメディアの「デマ」が原因だったと報じられることが多いが、日本経済新聞は、東京大学の鳥海不二夫教授らと共同で分析を行い、騒動の発端と報道されたソーシャルメディアの投稿はほとんど拡散していないことを明らかにしている。鳥海はこれをメディアが作り出した「非実在炎上」と呼んでいる。
つまり、トイレットペーパー不足はソーシャルメディアの「デマ」が直接的な原因ではなく、テレビや新聞が「デマ」への注意喚起を行ったために広がったということになる。注意喚起であっても、「デマ」は実際にはソーシャルメディアでほとんど拡散しておらず、フェイクニュースと言われても仕方がない。「デマ」が拡散したかを取材で確認していれば間違うことはなかったからだ。
メディアの相互作用で話題が作られる
トイレットペーパー不足だけでなく、新型コロナに関してメディアがほとんど拡散していないソーシャルメディアの話題を取り上げた事例がある。
国内のフェイクニュースを研究した筆者の『フェイクニュースの生態系』の第３章で扱った「#東京脱出」に関するニュースだ。これは、朝日新聞の記事が発端となっている。朝日新聞は「#東京脱出」がツイッターで拡散していると記事にしたが、トイレットペーパー不足同様に、ほとんど拡散していなかった。鳥海はこの記事も「非実在型炎上」としている。
この「#東京脱出」の生成・拡散過程を示したのが図1である。2020年３月に時事通信は若者の帰省を報じていたが、それをまとめサイトがツイートした際に「＃東京脱出」が付与される。それを朝日新聞が取り上げ、ヤフーに記事配信して話題は一気に広がる。時事通信の記事を追いかけている他メディアはほとんどないが、インターネットで大きな影響力を持つヤフーに記事配信した後は、テレビもこの話題を扱うようになる。
出典：藤代裕之（編）『フェイクニュースの生態系』
＜図１ フェイクニュースの生成・拡散過程＞
「＃東京脱出」には、テレビや新聞だけでなく、ポータルサイトやインターネットメディア、ソーシャルメディアなどが関わり、その相互作用で報じている間に（東京を脱出している人は少ないと報じている場合もあるのだが......）脱出が事実化していった。トイレットペーパー不足も同じようなことが起きたと考えられる。
リスクが高い新聞の「こたつ記事」
このどちらもがネットの話題であることがポイントだ。テレビ局がネットの話題を取り上げることは以前からリスクが高かった。
筆者は、2016年に放送業界誌の『GALAC（ギャラク）』で、"東京五輪エンブレム騒動"を題材に、ネットで「炎上」しているのではなく、テレビがまとめサイトの話題をとりあげて「炎上」を作り出しているのではないかと指摘した。また、18年にも同誌で事件や災害時に、十分に確認せずに安易にネットの話題を扱う危険性を指摘している。
『GALAC』で紹介した東京五輪エンブレム騒動と、『フェイクニュースの生態系』で紹介した「#東京脱出」が決定的に異なるのは、取り上げる際に注意すべき対象が新聞社にまで広がったことだ。以前ならソーシャルメディアの怪しいアカウントやまとめサイトに注意しておけばリスクを低減できたが、新聞記事にも注意する必要があるとなると状況が変わってくる。
特に注意すべきは「こたつ記事」と呼ばれる（こたつに入っても書けると揶揄される）手法でつくられたネットの話題を扱った記事だ。現場の取材や関係者への確認が不十分な「こたつ記事」は、インターネットメディアから始まり、スポーツ紙から全国紙に広がっている。その理由は制作コストが安くページビューを稼ぐことができるからだ。「＃東京脱出」も「こたつ記事」だった。
新聞社はテレビ局に比べて記者の数も多く、比較的報じるニュースの信頼性が高いとこれまでは考えられてきた。情報番組などでは新聞を提示しながらニュースを紹介する手法も一般的である。新聞記事が間違っているかもしれない、という危機感はテレビ制作現場でどれくらい共有されているだろうか。
ニュース生態系の汚染を前提に対策を
ほとんど存在しなかったり、小さな問題であったりすることが、メディアの相互作用が取り上げることでフェイクニュースになっていく。それを筆者は汚染された生態系＝フェイクニュースの生態系＝と呼んでいる。これは国内だけでなくフェイクニュースが問題となっているアメリカでも同じように指摘されている構造だ。
出典：藤代裕之（編）『フェイクニュースの生態系』
＜図２ フェイクニュースの生態系の構造＞
ハーバード大学のヨハイ・ベンクラー教授は、ソーシャルメディアなどを解析して2020年に行われたアメリカ大統領選挙の郵便投票の不正に対する「デマ」はマスメディアで拡散したと指摘している。フェイクニュース対策などに取り組むファーストドラフトのクレア・ウォードルも同様にメディアの責任を指摘している一人だ。ウォードルは、フェイクニュースを報じる際には、放置すれば消えたかもしれない噂を取り上げないように呼びかけている。
近年はテレビの影響力低下が言われているが、依然として中高年には強い影響力を持つ。フェイクニュース「拡声器」とならないように、プロフェッショナルなら踏みとどまらなければいけない。
メディアの相互作用で話題が大きくなっていくのはフェイクニュースに限らず、通常のニュースでも同様であり、むしろ相互作用がなければ盛り上がらない。フェイクニュースはニュースを生み出す仕組みそのものから生まれていることになる。だとすれば「フェイク」に汚染されたニュース生態系を前提にした対策を行う必要がある。
他メディアの報じた内容を改めて確認するだけでなく、ソーシャルメディアの事実確認や反応をデータ分析し、間違ったネットの話題を取り上げていないかを確認するスキルも求められる。局を超えてこれらのスキル研鑽を進め、担当者同士のネットワークを構築しておく必要もある。
プラットフォームに厳しく対応すべき
ただ、どれだけ対策しても間違いはゼロにならない。
ニュース生態系には、テレビ局が間違えたり、問題がある内容を放送したり、したことを記事化しポータルサイトに配信しようとインターネットメディアが待ち構えている。既存のマスメディア批判はページビューを稼ぐことができるからだ。そしてそのようなメディアは間違えてもほとんど謝ることがないし、ポータルサイトも責任をとらない。
このようないびつなニュース生態系の問題を『フェイクニュースの生態系』では指摘しているが、それほど国内で大きな声になっているわけではない。テレビ局は正確な情報提供に努力することは当然だが、間違いを訂正するメディアの信頼度が下がるようないびつな生態系で利益を得るポータルサイトなどのプラットフォーム企業に対し、より厳しい対応も求めていくべきだろう。
＜参考＞
・藤代裕之（編）『フェイクニュースの生態系』
・令和3年版情報通信白書：補論「コロナ禍における情報流通」
・日本経済新聞：「デマ退治」が不安増幅 買い占め騒動ツイッター分析
・平和博：デマ拡散の犯人はSNSではなくマスメディア、その理由とは？
