博報堂DYメディアパートナーズ（博報堂DYMP）はこのほど、「メディア定点調査2022」を公表した。同社のメディア環境研究所が生活者のメディア接触の現状を調べるため、2006年から行っているもの。テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、パソコン、タブレット端末、携帯電話／スマートフォンの７つのメディアが対象。本年１月20日―２月４日に、東京で調査を行い、15－69歳の男女から652サンプルを得た。
メディア総接触時間は445.5分（１日あたり／週平均）。過去最高を記録した昨年からは5.4分減少したが、高水準を維持している。「携帯電話／スマートフォン」（146.9分、昨年から7.7分増）は、今年初めて「テレビ」の接触時間（143.6分、昨年から6.4分減）を上回った。「ラジオ」は5.4分減の23.3分。また、メディア総接触時間の「携帯電話／スマートフォン」 のシェア（33.0％）も「テレビ」のシェア（32.2％）を上回り、全体の３分の１に迫る勢いとなっている。
そのほかの調査項目では、テレビ受像機のインターネット接続率が昨年から5.6ポイント増加し、51.4％と過半数を超えた。コロナ禍で急伸したTVerの利用率もさらに伸長し、初めて３割を超えた。また、定額制動画配信サービス（SVOD）の利用率の増加傾向も継続している。博報堂DYMPは「生活者のテレビ視聴の自由度は高まり、コンテンツの選択肢は飛躍的に増加し、テレビ受像機の活用も益々多様化していくことが予想される」としている。