7月26日（日本時間では27日）から8月11日（同12日）まで開催されたパリオリンピック。日本勢は金メダル20個、銀12個、銅13個の合計45個のメダルを獲得しました。
オリンピックの放送は、民放とNHKが1984年のロサンゼルス大会から共同で放送権を獲得し、JC（ジャパン・コンソーシアム、92年バルセロナ大会まではジャパン・プール）を組織して、共同で取り組んでいます。各ベニュー（競技会場）ではホスト放送機関であるOBS（Olympic Broadcasting Services）が国際信号（映像・音声素材）を制作し、IBC（国際放送センター）に拠点を構える各国のライツホルダーへ国際信号を伝送しています。
東京大会では東京ビッグサイトに設置されたIBC。今大会はパリ近郊のル・ブルジェ・コンベンションセンターに設置されました。大会期間中にその放送制作現場を取材した模様をリポートします。今回はJBA（日本民間放送連盟、The Japan Commercial Broadcasters Associationの略）統括編です。民放の制作体制の強化と効率化を図るため、2012年のロンドン大会から民放共通業務（JBA共通業務）を行っています。業務統括を務めた椿亮輔氏（日本テレビ放送網）と技術統括の中島佑馬氏（フジテレビジョン）に話を聞きました。
冒頭写真は左から、赤松梨花子・ユニ情報連絡会幹事（フジテレビジョン）、中島佑馬・技術統括（フジテレビジョン）、椿亮輔・業務統括（日本テレビ放送網）、近松悠紀・業務統括補佐（テレビ朝日）。
椿業務統括
各局が公平・平等にメリットが得られるように
今回のJBA共通業務では、代表取材（代表社が取材を行いその内容を各社で共有する）や、N民マルチキャスト伝送（ENG取材をした映像をLIVEで民放在京テレビ5局もしくはNHKを含めた6局に共有する）、共有アナウンスポジション（アナポジ、出演者が顔出しで中継を行うスペース）の運用などを行った。「ユニ各局が公平および平等にメリットを得られるよう調整するのが一番の仕事」と語る椿業務統括。現地では主に代表取材や各局がIBCで行うメダリストインタビューの調整を担った。
代表取材は、JBA共通業務として派遣された2クルーと各局のクルーがそれぞれ分担して行う。各局のクルーはユニ活動も行っているため、特定の局に負担が集中しないよう稼働数を平等にする必要がある。現地入り前から各局のプロデューサーらと議論を重ねて取材分担案を作成。大会が始まってからは、日本勢の試合結果、トーナメント表などを踏まえて分担の微調整を行っていた。事前に取材分担を決めていた競技の練習が非公開になり想定してた取材がなくなることもあったそうだが、「最終的に各局が拠出したクルー負担が平等になればよいので、各局の取材デスクと日々相談しながらスムーズに進められた」と語る。
＜JBAルーム＞
IBCでのメダリストインタビューは、大会の数カ月前からどの時間帯で実施できるのか、JOC担当者と調整を行ってきた。なるべく日本のニュース・情報番組の生放送の時間帯にインタビューが実施できるよう、パリ時間の14時台スタート（日本時間21時）と23時台スタート（日本時間は翌日6時）の2つのタイミングで行う方針を固め、現地でJOCとテレビ局の窓口を担当するJCのテレビアタッシェ担当者に引き継いだ。
情報共有や各局にかかわる調整ごとは、現地で連日夕方から開催する会議を通して対応していた。16時からJCの渉外担当がOBSのブリーフィングに出席して得た情報や翌日以降の回線運用、JOCからのIBCでのメダリストインタビューに関連する情報などの共有を行う「ユニ情報連絡会」を開催。これを受けて開催する民放内の取材会議では、代表取材やマルチキャスト伝送の調整や確認を行った。その後、IBCで昼と夜に行うメダリストインタビューに関する会議も実施した。
インタビューは、NHKおよび民放在京5局と民放ラジオの計7者がそれぞれのユニのスペースで行う。生中継を行える局を優先し、それ以外の枠はじゃんけんで決めていた。メダリストが1組であれば順番に当てはめていけばよいが、複数組となると7者の枠をパズルのように埋めていくこととなる。日本勢のメダルラッシュにより、1度に5組のメダリストが来ることになった際は、7×5組の合計35枠分を調整することに。通常10分ほどで終わる会議が、その日は1時間かかったという。
ユニやJCでのオリンピック業務経験がある椿氏は、今回のJBA業務統括について「競技会場（ベニュー）からは遠い仕事」と表現した。それでも、「各局にとってメリットのある体制を考え、調整した結果、皆が気持ちよく取材・制作ができたのであれば、このポジションを務めた意義がある」と語った。
中島技術統括
各局の現場業務およびコスト最適化を図る
技術は、中島技術統括に加えて、藤原達記氏（日本テレビ放送網）と穂積大輔氏（TBSアクト）の3人体制を組み、共有アナポジの運用とN民マルチキャスト伝送を主に担った。中島技術統括がデスクを務め、藤原氏と穂積氏が早番と遅番を交代で担当。中島技術統括は、「3人体制にしたことで、通常業務を疎かにすることなく突発的なトラブルにもスムーズかつスピーディーに対応できた。2人体制では対応が遅れて各所に迷惑がかかってしまう可能性もあった」と語る。
アナポジはJBAとして、▷ポルト・ド・ラ・シャペル・アリーナ（CPL、バドミントン会場）、▷パリ南アリーナ4（SP4、卓球会場）、▷シャン・ド・マルス・アリーナ（CDM、柔道・レスリング会場）、▷スタッド・ド・フランス（STA、ラグビー・陸上会場）――の4カ所をブッキングして運用した。映像はIBC内で各局に分配しており、生放送にも対応できるよう映像信号をJBAルームで常時監視した。アナポジの使用状況は各局でもわかるように、使用時はカメラの映像、使用していないときは常時カラーバーが出るようにシステムを構成し、各局の中継で連日使用された。
＜CPLのアナウンスポジション＞
JBAがブッキングしたスペース。いすに「JC-JBA ONLY」の文字（写真右の拡大部分）。
また、電源や照明、インターネット回線、VandA（Video and Audio）と呼ばれる映像回線を共有技術ファシリティとして発注しており、大会開幕前には各ベニューのアナポジを回って問題なく揃っているかを確認。中島技術統括は「この作業がかなり大変だった」と振り返る。事前に示されていたスケジュール通りにOBS、組織委員会の準備は進んでおらず、現場担当者を急かす日々だった。特にCDMは、各局が使用する前日にようやく必要なものがそろう綱渡りの状況だったという。
マルチキャスト伝送は、IBCから東京のNHKを含む6局に向けて代表ENG取材の映像を同時に伝送するシステムで、JBA共通業務の今大会における新たな取り組みだ。取材に行くJBAや各局のクルーに送信機材（TVU）を渡し、現場からIBCに映像を送信。JBAの技術担当が受けた映像を東京の各局に対して同時に送っている。伝送の頻度や素材の時間に幅はあるが、毎日何かしらの映像を送ったという。IBC各ユニルームを経由せずに直接東京に伝送することで、IBC各ユニスタッフの業務軽減やユニ回線の有効利用につながっている。
＜JBAルーム内にある機材の一部＞
伝送の開始や終了を伝える連絡線は、キャノンケーブルを物理的につなぐやり方がシンプルで各局も導入しやすい一方で、パリ・東京間での物理的構築には100万円程度の費用がかかるため、他の方法を検討した。各局セキュリティ概念が異なるなかで調整し、最終的に日常業務で使用しているウェブ会議システムを連絡線として利用することに。マルチキャスト伝送を含め3月にパリ・東京間での本番環境確認を行ったうえで大会に臨んだ。
＊
2026年のミラノ・コルティナ（冬季）大会は、4会場群に分散される。両統括は、「これまでとはまったく違うオリンピックになる」として、「予算や人員が限られるなかで、共有のシステムやものを使ったコスト効率の良い体制を考えることが重要だ」と語った。