ビデオリサーチ（VR）は11月29日－12月１日に、「VR FORUM 2022」をオンラインで開催した。今回は「生活者とメディアのダイバーシティを見つめる。」と題し、メディアや広告主が目指す未来を全23の講演やセッションから考えた。
初日のセッション「放送局はこの後どうなっていく？ テレビの価値を最大化」では、サントリーホールディングス水谷徹氏、TBSテレビの中谷弥生氏、日本テレビの髙橋利之氏が登壇。遠藤龍之介・民放連会長がモデレーターを務めた。
はじめに遠藤会長が、民放連は「民間放送の価値を最大限に高め、社会に伝える施策」を行っており、放送には「広告媒体としてのセールス的価値」と「コンテンツを視聴者に送り出す企業としての編成的価値」があると説明した。そして、個人視聴率や非公式ではあるがコアターゲットの考え方を導入して「広告主のニーズに応えようとしている」と語り、放送局と広告主の双方の立場でテレビ広告の価値を高めるための議論をしたいと提起した。
水谷氏は、かつてビール大手４社でのシェア競争にとらわれて、サントリーらしい商品が生まれなかったと説明。放送局も視聴率にとらわれて「"各局らしさ"が失われているのでは」と指摘し、広告主目線で「個性のある番組に出稿したい」と語った。
髙橋氏は「大食いや衝撃映像など当たったネタを各局がやるのは、テレビの悪いところ」と反省したうえで、スポーツ局在籍時に、先輩から「スポーツ中継にフィロソフィーを持て」と言われたことを紹介。試合展開に左右されずに一人の選手を追い続けたことが「個性につながった」と振り返り、「フィロソフィーがあるものは、価値を生み出せる」と語った。
中谷氏は民放連が実施した「テレビの広告効果に関する研究」の結果から、「テレビ広告の質を広告主に伝えていく必要がある」と語った。水谷氏は「テレビ広告に力がないと思ったことはない」と応じ、「インターネット広告はユーザーを"追いかけて当てている"ため、嫌がられる」として、「デジタル広告でも見た人の心が動く表現が必要」と助言。そして「デジタルだけでなく、テレビでも購買データは追跡できる。圧倒的に効率が良いのはテレビ広告」と話した。
＜モデレーターを務めた遠藤会長＞
編成的価値についての議論では、髙橋氏が制作者に向けて、「コンプライアンスを逃げ道にせず、とりあえずやってみるべきだ」と呼びかける場面も。また、５月に放送したダンスの日本一を決める番組『THE DANCE DAY』に多くの予算がついたことを明かし、「やったことのない企画に広告主が応えてくれた」と語った。中谷氏は、フジテレビのドラマ『silent』は、"高視聴率"ではないが、配信の再生回数の記録を樹立し、SNSでも話題になっており、「大ヒットだと思っている」と言及。「コンテンツの価値指標をどこに置くか考える必要がある」と述べた。
最後に、遠藤会長が「若いクリエイターの育成に必要なことは何か」と提起。「番組がリクルート活動にもつながる。見たことのないものを見せるために、チャレンジできる場を提供する」（髙橋氏）、「年次に関係なくチャンスを与える」（中谷氏）、「テレビを見るという体験の価値は何かを議論する」（水谷氏）とそれぞれ語った。
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30日の「多様化時代を生き抜く ローカル局のこれから」と題した回では仙台放送、静岡朝日テレビ、中国放送、南海放送の各社長が登壇した。
まずローカル局の現状として、各局の現況を報告した。南海放送の大西康司社長は、コスト削減にむけた取り組みを披露。アメリカのラジオ局を参考に、平日の生ワイドを中心に出演者を１人にして、自ら機材も動かす"ワンマンDJ"について、「しゃべり手の思いを濃密に表現」できることで、各種データから番組接触率が伸びていると話した。夕方の生ワイドを土日にも拡大し、週末に災害が発生した際にも瞬時に対応できるよう社内体制を整えたのは静岡朝日テレビの平城隆司社長。テレビの力を信じる大切さと、自社制作率を上げる必要性を説いた。仙台放送の稲木浩二社長は、地元企業などからリクルート用の動画撮影業務を請け負うことでスタジオの稼働率を上げるなど、使い切っていない資産を有効に活用していると説明した。中国放送の宮迫良己社長はコロナ禍で配信を絡めたイベントを展開していると述べた。
続いて、「これからの課題とさらなる取組み」として、稲木社長が「運転技能向上トレーニング・アプリ」の開発を紹介。こうした新規事業を始める際には制約として、（１）身の丈に合っているか、（２）継続性があるか、（３）収益性・ニーズがあるか、（４）土地勘があるか――の４本柱を設けているという。大西社長は「南海放送アプリ」の系列を越えたライセンス契約や、AIカメラを用いたローカルスポーツ中継などの実践を披露。宮迫社長は「生活者目線」で、隣接県の局とも連携して情報発信やイベントを行いたいと意気込んだ。平城社長は、高齢者にとって特に利便性の高い、"dボタン"を活用した災害情報提供の充実を掲げた。